【コロナショックと広告】企業がロゴで「距離とって」から広告マンが何を学ぶべきか?

まだまだコロナショックが続く中、あるいくつかの有名企業が自身の影響力を利用して、コロナウィルスの感染対策を促していますね。

先日、こんなニュースが目につきました。

感染リスク低減へ「距離をとって」、企業各社がロゴで呼びかけ

マクドナルドやナイキ、フォルクスワーゲンなど誰もが知っている超有名企業が自分たちのロゴを使って、「距離とって」のようなメッセージを発信しています。

要は広告によってクラスターの発生の抑制、感染拡大をできる限り多くの人々に目にとめてもらえるよう努力しているのがわかりますよね。

筆者自身は広告業界の人間として広告自体の役割というのが変わってきているというか、新たな役割として世の中に貢献できることが増えている なと感じました。

なので今回の記事ではコロナショック対策の一環として広告が持つ役割を改めて考えていきたいと思いこの記事を書いていきます。

ぜひ興味ある人は最後まで読んでいってください。

そして、これを読んでいる同じ広告業界の読者さんがいたら自分の仕事を振り返り、本当の意味でのクライアントの事業の成果を最大化させる広告提案を考えるきっかけに してもらえると嬉しいです!

飲食業界、観光業界など自粛ムードの先にあるもの

自粛ムードで打撃を受けているものといえば飲食、観光、旅行、レジャー産業など様々ですよね。

そういった各産業の落ち込みもそうですが、もっと深刻かもしれないのが消費者の欲望自体が落ちてしまってることです。

これはかなりやばいですよね。

例えばですが、下記グラフを見てください。これは去年5月(2019年)〜今年5月(2020年)の1年間における「ディズニーランド」の検索ボリュームの推移です。

明らかに新型コロナが流行り出した頃(2020年2月下旬)からボリュームが落ちてる のがわかりますよね。

もうディズニーリゾートに行きたいという欲望も世の皆さんは落ちてきてるのではないかということが1つ推測されます。

今後こういった自粛ムードが続くようであればさらに消費者の行動は落ち込んでいくはずです。

これ以上コロナ圧力がかかれば、無気力感に苛まれてしまう人が増える可能性があるかもしれませんし、抑うつ的症状になる人が増えていく ことが予想されます。

広告の新しい役割が発生している

ここまで産業衰退、消費の落ち込み、人々の欲望の落ち込みなどの現実を紹介していきました。

だけど、やはりそれでも人命がかかっているのでコロナ対策は継続して必要なことだと筆者は思います。

ただですが、ここで必要になってくるのはコロナ対策の周知。

あの超有名企業が自社ロゴを使って「Keep distance 」というように「距離をとって」という呼びかけを頑張っているようです。

これは新しい広告の使い方とも言えるかもしれません。

これまでは広告の主な役割として有名クリエイターの三浦さんはこう語ります。

「広告は人々の欲望を促す」。

この広告に限っては欲望を促すという役割ではなく、明らかに人の行動を制御する役割 として広告が活躍しています。

そういった企業は今後コロナ不況が落ち着いた後(アフターコロナ時代)に他企業よりも有利な立場になるかもしれませんね。

欲望を喚起する広告から、抑圧する広告へ

先述したように広告というのはユーザーのニーズを満たすとか、ユーザーでも気付いてないようなニーズを掘り起こすなどというような欲望促進剤としての役割じゃく、新型コロナ対策を世に広めるというような人類共通の目的に向かっているように筆者としては感じるところです。

企業のロゴがコロナ対策のために使われることに対して賛否両論あるようですね。

ですが、筆者個人としては広告を単なる消費活動のきっかけに使われるだけでなくて、世の中の常識や習慣を変えてしまうような役割 を担っても良いのではないかと考えます。

皆さんもそう思うところはありませんか?

新しいライフスタイルの提案する役割としての広告

「欲望を喚起する広告から抑圧する広告へ」という話題から派生すると、広告は新しいライフスタイルの変化を促すきっかけデザインできるはずです。

たとえばですが、ライブなどのイベント事は現在政府の要請によって自粛されがちですが、「無観客でもいいからオンラインでイベント開催しましょう」という動きがとれるはずですよね。

そうしたイベントは全部オフラインでやらなきゃ意味がないという発想から、「コンテンツはいろんな楽しみ方があってもいいじゃん」というような新しい楽しみ方として提供できませんか?

すでにオンラインのイベントはたくさん開催されているようですし。

こういった新型コロナウイルスという外圧をきっかけに広告マンとしての存在意義を発揮したいものです。

そういう発想の転換が柔軟にできれば「ネガティブな状況だから広告出稿を止めましょう」という考えはなくなるはずです。

まさにピンチをチャンスに変えるべく、自社やクライアントやエンドクライアントにとってハッピーな広告提案をしたいものです。

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